中高年の看護師試験の合格率というデータはありませんが、多くの中高年受験者は既卒者と考えると、その合格率はかなり低いと思われます。
統計を見ると、既卒者の合格者は受験者の半数しかいないというのが実情です。

２００７（平成１９）年から２０１１（平成２３）年までの５年間の合格率を平均すると、新卒者が９４．８２パーセントと高い合格率なのに対して、既卒者の合格率は４９．７８パーセントとかなり低いことが分かります。
これは、既卒者は学んでからブランクがあることと、受験勉強をするための環境があまり整っていなかったことや、近年の新しい知識の吸収が出来ていなかったこと、などの要因が考えられます。

たとえ看護師養成の経験がある人でも、最新のテキストで真剣に取り組まねば合格するのは難しいと思った方がいいでしょう。
もしも独学が不安なようでしたら、看護師国家試験合格を目指す通信教育や看護師予備校などの助けを借りるのも一つの方法です。

まったく看護師養成教育を受けた経験のない方の場合は、看護専門学校などに入学して単位を取得しなくては受験資格は得られません。
看護専門学校は、ほとんとが入学の条件に年齢制限はありません。
しかし、多くの在校生は高校を卒業したばかりの人たちでしょう。
このような若い人たちに混ざって勉強を続けていくには、彼らよりも何倍もの努力をする覚悟はした方がいいでしょう。

大変厳しい道のりかもしれませんが、年齢に関わりなく努力すればなることが出来るのも看護師の良いところだと思います。
高い志と意欲を持って進めば、決して看護師国家試験の合格は夢ではないのです。

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厚生労働省から発表されている看護師国家試験の合格者に関するデータには、男女別の合格率の統計が入っていないので、男性看護師の合格率は不明です。
しかし、２００８（平成２０）年に発表された看護師における男性の割合の推移を観ると、１９９８（平成１０年）に３パーセントしかいなかった男性看護師が、２００８年には５．１パーセントと増えているのが分かります。
増加率も、女性の増加率７．５パーセントに対して男性は１８．０パーセントと、すごい勢いで男性看護師が増加していることが分かります。

いまだ男性看護師になるには障害があるのが現実です。
２０１１（平成２３）年の東京の看護専門学校社会人入試の男性志望者の合格率は３パーセントあまりと低い傾向にあります。
看護師に求められる適正の点で、女性に有利な条件となっている可能性も否めません。

中でも、もっとも大きな障害は「看護師は女性がなるもの」という偏見です。
就職に有利で給与などでは一般企業の会社員と遜色がないとはいえ、医師の補佐というイメージから看護師という仕事を低く見て「男性がなるのは恥ずかしい」というような意識がある人もいます。
しかし、看護師の仕事は医師の仕事と比べるべきものではなく、まったく違った対等な専門職とみるべきものではないでしょうか。

男性看護師の現状とその将来 よくある悩み

まだまだ患者さんの中には男性看護師を敬遠する人もいるといわれています。
しかし、多くの男性看護師が存在するようになれば違和感もなくなり、男性の医師の診断を受けることを拒否する人が少ないように、男性看護師に看護を受けるのが普通になるでしょう。
看護師の仕事は体力が必要で、非常に肉体面でもキツイ仕事です。
そのため、男性の力が必要になる場面も多くあり、さらに男性看護師の需要も増えてくるでしょう。
大きな志とやる気をもった男性看護師が、看護師のイメージを変える日も近いのです。

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１９９３（平成５）年の看護師国家試験の合格率のデータをみると、９９．２パーセントと、ほとんどの受験者が合格しているような状態でした。
しかしその後、看護師の質の向上を目指すために出題規定の変更や、より幅広い知識と、総合的な応用力や判断力が問われるような問題が出題されるようになるなどの出題傾向の変化により、徐々に合格率が下がってきています。

近年の合格率の推移を見てみると、２００７（平成１９）年の第９６回から２０１１（平成２３）年の第１００回にかけての看護師国家試験の受験者全体の合格率は下記のように発表されています。

第９６回　９０．６パーセント
第９７回　９０．３パーセント
第９８回　８９．９パーセント
第９９回　８９．５パーセント
第１００回　９１．８パーセント

これを見ると、やや第９８回・９９回は合格率が下がっているものの、９０パーセント前後の合格率で推移しているのが近年の傾向と考えられます。

新卒者と既卒者ではかなり乖離していて、新卒者の合格率は９０パーセントから９５パーセント、既卒者の合格率は４５パーセントから５０パーセントほどとなっています。
既卒者の合格率が低いのは、やはり教育を受けてからのブランクの大きさの影響が大きいと思われます。
しかし、新卒者の合格率が９０パーセント以上ということは、看護師養成学校で学んだ知識と実践の内容をしっかり覚えていればほとんどの人が合格できる状態であるということです。
学校を卒業してからブランクがある人でも、通信教育を受けたり、看護師予備校に通うなど対策を講じれば、合格は決して難しくはないでしょう。

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１９世紀半ばのクリミア戦争で従軍看護婦として働いたナイチンゲールは、その経験から専門に看護を請け負う仕事の必要性を痛切に感じ、『看護覚え書き』という本を著して、看護のあり方や思想をまとめ、看護という職業の定義を定めました。
その後、ロンドンで看護婦養成のための学校を設立。
ナイチンゲール式看護教育と呼ばれる看護師養成法を確立し、世界に看護の仕事を普及することに貢献しました。

日本における看護師免許の歴史を振り返ってみましょう。
同様に看護の仕事が存在しなかった日本では、開国後に西洋式の医療のシステムが導入されると、明治２０年前後にはナイチンゲール式看護教育法も取り入れられました。
しかし、医師の助手的な役割であることや、女性が就く仕事であることなどから軽視され、その後３０年近く看護婦という職業が制度化されることがありませんでした。

１９１５（大正４）年、「看護婦規則」が制定され、ようやく看護婦という名称や看護婦が行うことのできる職務内容、修めるべき教育や免許に関する規則ができました。
この「看護婦規則」で定められた看護婦免許は、国家資格ではなく地方長官にが与える免許で、看護婦になれるのは女性だけでした。

現代の看護師の職務内容や資格になったのは、太平洋戦争が終結した１９４８（昭和２３）年にアメリカの指導の下、「保健婦助産婦看護婦法」が制定されてからです。
これにより、看護婦の資格は国家資格となり、看護婦免許の取得には国家試験を受けることが必須となりました。
２００２（平成１４）年には「保健師助産師看護師法」と改められ、看護婦・看護士の呼称は看護師に統一されました。

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しかし、医師や看護師という医療に直接従事する職業は、国家試験に合格して国家資格を取得しなければその業務をこなすことも名乗ることも許されない「業務独占資格」「名称独占資格」です。
よく、最近のニュースでは、医療資格のない救急士の医療行為が問題になったりしています。
医療行為とは、たとえその知識があっても、それを行うための国家資格を持っていない人が行うことは固く禁じられている行為なのです。
そのため、看護師になるには国家試験を受けて合格し、看護師の免許を得る必要があります。

看護師国家試験を受けるためには、文部科学省が定めた看護専門学校や短大・大学で、必要な講義と実習を履修して卒業し、看護師国家試験受験資格を得る必要があります。
准看護師の資格をすでに持っている人も、看護師の資格を取得するためには改めて看護専門学校などの看護師養成学校で学ぶ必要があります
看護専門学校は３年制で、基本的に全日制。准看護師資格保持者は２年で卒業できる学校もあります。

看護専門学校では、看護師国家試験にも出題される基礎看護学、成人看護学などの看護の専門科目の他に、看護実習などの実践的な授業が行われています。

看護婦になるためには必ずしも大学に行く必要はありません。
しかし、大学では看護専門学校より高度な技術、思考が身につけられることができ、また看護専門学校では得られない保健師や助産師の国家試験受験資格のための単位も取得できるので、看護師としてキャリアアップしていきたい徒考えている人は、大学への進学も考えてみてはいかがでしょうか。

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日本では１８８６（明治１９）年、日本赤十字社が救護看護師の養成のために博愛社病院（現、日本赤十字社医療センター）を設立。
１８９０（明治２３）年よりナイチンゲール式看護教育を取り入れて看護婦養成教育が始まります。
その後、太平洋戦争の終結する１９４５（昭和２０）年までの間、博愛社病院で看護婦教育が手がけられてきました。

看護師資格が国家試験となったのは、１９４８（昭和２３）年に保健師と助産師、看護師の資質向上と医療普及をめざして「保健婦助産婦看護婦法（現、保健師助産師看護師法）」が制定されてからです。
その後１９５０（昭和２５）年に第１回看護師国家試験が開始されました。

２００２（平成１４）年、これまでの「保健婦助産婦看護婦法」が「保健師助産師看護師法」に改められました。
それまで看護の仕事は女性の看護人を呼ぶ「看護婦」にたいし、男性の看護人はそれを準用して「看護士」と称していましたが、この後より男女ともに「看護師」となることが制定されました。
それに伴い、看護婦長（婦長）といった役職名も看護師長（師長）と改められました。

２００８（平成２０）年には、フィリピンとインドネシアから、現地の看護師国家資格取得者の看護師候補の受け入れが承認されました。
これにより、多くの看護師候補者が日本の看護師国家試験を受験し、２０１０（平成２２）年には初めての合格者が誕生しました。
言葉の壁があるとはいえ、外国からの受験者の意欲は大きく、今後も合格者は増えていくと思われます。

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看護専門学校等の看護師養成のための学校では、看護師となるために必要な「人体の構造と機能」「疾病の成り立ちと回復の促進」「社会保障制度と生活者の健康」「基礎看護学」「在宅看護論」「成人看護学」「老年看護学」「小児看護学」「母性看護学」「精神看護学」の１０科目や実習などの実践的な教育など、受験資格を得るために必要な単位を取得して卒業しなくてはなりません。
これらの教育をすべて終了して卒業すると、看護師国家試験の受験資格が与えられます。看護師国家試験自体は、看護専門学校で学んだことをしっかり勉強して覚えていれば合格できる難易度です。
実際、新卒者の合格率は９５パーセントとかなり高く、受験者のほとんどが合格していると言っていいでしょう。
しかし、既卒者の場合は、ぐっとその値が下がり、４５パーセントから５０パーセントという低い合格率となってしまいます。

また、通常の看護師資格とは別に「資格認定制度」というものが日本看護協会にて定められています。
これは、近年の医療の進歩による高度化に対応した看護技術の質向上を目的としたものです。
この資格認定制度では「専門看護師」「認定看護師」「認定看護管理者」３つの資格が定めだれています。

これらの資格認定看護師はいずれも難しい看護問題を抱える患者や家族に対して、高度な看護サービスを提供したり、看護チームのコーディネート、看護師の教育などを行うことのできる看護師に与えられる資格で、それぞれ、それにふさわしい実務経験や大学で必要な教育課程を修了して認定審査に合格することで与えられます。
また、５年ごとに実績や業績を見直しされ、資格の更新が行われる大変厳しい制度です。

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看護師が目指す資格紹介

看護師の資格を取得するための道のり

看護師が国家資格と定められたのは、戦後すぐの１９４８（昭和２３）年に制定された「保健婦助産婦看護婦法（現・保健師助産師看護師法）」によるものです。
そして、２年後の１９５０（昭和２５）年、厚生省の管轄で第1回の看護師国家試験が実施されました。
翌年の１９５１（昭和２６）年には、看護婦を補佐する准看護婦制度が制定されましたが、准看護婦は国家資格ではなく、都道府県知事免許とされ、いまに続いています。
当時は、女性は「看護婦」、男性は「看護士」という名称が使われていました。

２００２（平成１４）年には、法律の改定がなされ、看護婦・看護士の名称が「看護師」で統一されることとなりました。
一般には「看護婦さん」という呼び方がまだ使われていますが、将来的にはなくなってしまうかもしれません。

２００８（平成２０）年、インドネシア、フィリピンと経済連携協定（ＥＰＡ）が調印され、これによりインドネシアとフィリピンの看護師の受け入れが開始されました。
２００８年よりインドネシアから２００９年にはフィリピンから看護師が来日し、日本の看護師国家試験を受験しています。
２０１０（平成２２）年にはインドネシア人２名、フィリピン人１名が、２０１１（平成２３）年にはインドネシア人１５名、フィリピン人１名が合格しました。

看護師国家試験の合格率は９９パーセント近くまであったことがありますが、近年では年々低下傾向となっており、９０パーセント前後で推移しています。
２０１１年以前の過去５年間（第９６回～第１００回）の平均合格率は９０．５パーセントです。
また、既卒者の合格率は４５パーセントから５０パーセントと低く、新卒者との乖離が激しいのが特徴です。

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看護師国家試験の試験科目は、
「人体の構造と機能」「疾病の成り立ちと回復の促進」「社会保障制度と生活者の健康」「基礎看護学」「在宅看護論」「成人看護学」「老年看護学」「小児看護学」「母性看護学」「精神看護学」
の１０科目です。

試験は毎年２月下旬の日曜日に行われ、合格発表は３月下旬から４月上旬となっています。
平成２３年に行われた第１００回看護師国家試験は２月２０日に試験が行われました。

試験は全国各地の厚生局で行われます。
平成２３年の試験は、北海道・青森県・宮城県・東京都・愛知県・石川県・大阪府・広島県・香川県・沖縄県の１１カ所の厚生局で実施されました。

これら試験概要は、毎年８月初旬に厚生労働省から発表されます。

試験科目はいずれもすべて看護師養成学校で習うものですので、教育を受けてからブランクのない新卒者でしたらほとんどの受験者が合格しています。
しかし既卒者で、看護師専門学校を卒業してからブランクのある人の合格率は４５パーセント近くと低く、改めて試験内容についての勉強をしてから試験に臨む必要があります。
テキストを買って独学で学ぶのも一つの方法です。
しかし「独学で試験合格までやり遂げる自信がない」「不安を感じる」という方には、確実に勉強を継続するためにも、看護師国家試験専門の予備校に通ったり通信教育を受けるなど、何らかの専門機関の手助けを得ることをおすすめします。
看護予備校では、毎年の試験の傾向と対策の情報が得られたり、独自の試験予想が充実していたり、国家試験の模擬試験を受けることができ、効率的に受験勉強を進めることができます。
また、勉強をしていて分からないところが出てきた時にもすぐに講師に相談ができますし、同じ目標を持つ仲間と出会い、切磋琢磨することも励みとなるでしょう。

高校卒業資格のある方は、看護専門学校や看護短大、大学の看護学部もしくは看護学科に入学して、教育・実習を受けることができます。
看護専門学校は全日制のところがほとんどで、修業年限は３年です。
教室での授業だけではなく、実習や実技演習、実際に病院に行っての実習などを学ぶことができます。
学科試験が免除される社会人入試も実施されていますので調べてみるといいでしょう。
大学に比べると入学しやすく、短期間で看護師国家試験の受験資格が得られます。
大学の場合は４年と修業年限が長く、学費も専門学校に比べて高額となります。
こちらも社会人入試を実施しているところがありますが競争率が高く、専門学校に比べると難易度が高いです。
しかし、同時に保健師や助産師の国家試験受験資格も得ることができるため、将来的には保健師や助産師の資格も欲しいという人ははじめから大学を目指した方が近道かもしれません。

看護師のための学校を卒業したら、看護師国家試験の受験資格が得られます。
看護師国家試験は合格率９０パーセント前後といわれていますが、実はそれは新卒者も含めたデータです。
既卒者の合格率は４５パーセントから５０パーセントと低く、看護師学校を卒業してからブランクがある人の場合は、かなり努力が必要かもしれません。
看護師国家試験のための予備校や通信教育もありますので、すでに看護学校を卒業してからのブランクのある方は活用されてください。

看護師になるためには、時間も努力も必要ですが、それだけにやりがいがある仕事ですし、人手不足の業界ですので就職にも有利です。
免許を取得するために種々のコースがありますので、自分にあった方法を見つけて、確実に夢を叶えましょう！

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